欧州への旅行を計画している方は、パスポートの有効期限に関するルールを再確認する必要があります。シェンゲン協定に加盟するヨーロッパの国々で、非EU国籍者のパスポートに関する規則の運用が厳格化されました。この変更は、日本人旅行者にも無関係ではありません。本記事では、この新しい規則の背景と具体的な内容、そして私たちが注意すべき点について詳しく解説します。
何が変わった？パスポートに求められる2つの条件
これまで、シェンゲン協定加盟国へ渡航する際のパスポート要件は、「シェンゲン域内国からの出国予定日から3ヶ月以上の残存有効期間があること」が広く知られていました。しかし、今後はこれに加えてもう一つの条件が厳格に適用されることになります。
渡航者は、以下の2つの条件を両方満たすパスポートを所持している必要があります。
- 出国予定日から3ヶ月以上の残存有効期間
- パスポートの発行日から10年以内であること
この「発行日から10年以内」というルールは、シェンゲン国境規則（Schengen Borders Code）に元々存在した条項ですが、これまで一部の国では柔軟に運用されてきました。しかし、今後は全てのシェンゲン協定加盟国でこの規則が厳密に適用されることになります。
なぜ今、規則が厳格化されたのか？その背景
このタイミングでの規則の厳格化には、欧州が進める国境管理システムのデジタル化とセキュリティ強化が大きく関係しています。特に、2025年半ばに導入が予定されている2つの新システムが背景にあります。
EES（エントリー/エグジットシステム）
EESは、EU域外国からの渡航者の出入国情報を自動的に記録するシステムです。パスポートへのスタンプ押印を廃止し、指紋や顔認証などの生体認証データで管理することで、不法滞在者の把握や国境管理の効率化を目指します。
ETIAS（欧州渡航情報認証制度）
ETIASは、日本のパスポート所持者を含む、ビザが免除されている国・地域の渡航者が、事前にオンラインで渡航認証を申請・取得することを義務付ける制度です。これにより、テロや犯罪のリスクを未然に防ぐことが目的とされています。
これらの新しいデジタルシステムを円滑に導入・運用するためには、全ての加盟国で統一された厳格な基準が必要です。今回のパスポート規則の厳格化は、その準備段階の一環と見なすことができます。
日本人旅行者への具体的な影響と対策
日本のパスポートは有効期間が5年または10年のため、ほとんどの場合「発行日から10年以内」という条件は自動的にクリアできます。そのため、この新ルールによる直接的な影響を受ける可能性は低いと言えるでしょう。
しかし、注意を怠ってはいけません。最も重要なのは、従来から求められている「出国予定日から3ヶ月以上の残存有効期間」という条件です。パスポートの有効期限がギリギリの場合、この条件を満たせず、航空会社のチェックインカウンターで搭乗を拒否されたり、現地の入国審査でトラブルになったりする可能性があります。
例えば、パスポートの有効期限が残り4ヶ月の時点で1ヶ月間の欧州旅行を計画した場合、出国予定日には残存期間が3ヶ月となり、ギリギリで条件を満たせなくなってしまいます。
旅行を計画する際は、必ずパスポートの有効期限を確認し、十分な余裕を持って更新手続きを行うことが不可欠です。
まとめ：今後の欧州旅行で心に留めておくべきこと
今回のパスポート規則の厳格化は、欧州が国境管理と安全保障を強化していく大きな流れの中での一つの動きです。2025年にEESとETIASが本格導入されると、欧州への渡航手続きはさらに変化します。
今後、欧州旅行を計画する際には、以下の点を心に留めておきましょう。
- パスポートの有効期間を常に確認し、残存期間に十分な余裕を持たせる。
- EESやETIASに関する最新情報をチェックする。
- 航空券やホテルを予約する前に、外務省海外安全ホームページや渡航先の大使館、欧州連合（EU）の公式サイトなどで最新の渡航要件を確認する習慣をつける。
ルールを正しく理解し、万全の準備を整えることで、安全で快適な欧州の旅を楽しむことができます。simvoyageは、これからも皆様の旅に役立つ最新情報をお届けしていきます。
